地方紙やブロック紙の記者を広島市に招き、原爆被害や平和への取り組みを取材、報道してもらう市の国内ジャーナリスト研修「ヒロシマ講座」が二十八日始まった。

　八社の記者と編集委員計八人が参加。広島国際会議場（中区）であった開校式に臨んだ後、広島平和文化センターの斎藤忠臣理事長や原爆資料館の高橋昭博元館長、秋葉忠利市長から、原爆報道の歴史や現状、被爆の実態、核兵器廃絶に向けた広島の役割などを聞いた。

　八月七日までの研修期間中、平和関連行事や六日の平和記念式典などを取材、ニュースや特集記事を出稿する。

　新潟日報学芸部の笠原武史記者（３０）は「平和の大切さをどう教えていくか、被爆地の実践を知りたい」。中日新聞社会部の山本真嗣記者（３２）は「被爆六十年だった昨年八月六日の広島を取材した。その体験をもっと深めたい」と抱負を述べていた。（林仁志）

【写真説明】広島平和文化センターの斎藤理事長（左端）の話を聞く地方紙、ブロック紙の記者