「妨害受け届かぬ思い」／反核の普及

アブダラ・ナイヤーさんが教えるカイゼ・アザム大学院
大学のキャンパス。学問の府にも「表現の自由」を脅か
す力が働く
（イスラマバード市）

　イスラマバードのカイゼ・アザム大学院大学でインタビューした同大教授のアブドラ・ナイヤーさん(52)は、核抑止論を厳しく批判した後、「日本人にこんな現実も伝えてほしい」と、自身の考えを広める困難を口にした。

　「例えば、パキスタンには核戦争防止国際医師会議（ＩＰＰＮＷ）がある。その医師たちに私の考えを話しても、なかなか理解してもらえない。議論を重ねてようやく納得するというのが実態。敵国インドから自国を守るには、核兵器しかないとの考えが染み付いているからね」

　私自身、印パ両国で取材しながらタクシードライバーら町で出会った多くの市民に「自国や隣国の核兵器開発をどう思うか」と、問い掛けてみた。

　パキスタンで得た多くの反応は「軍事に金をかけても自分たちの生活はよくならないし、ばからしいと思う。でも、インドが核兵器を持っている以上、仕方がない」というものだった。

　ナイヤーさんは、パキスタンには政治学者をはじめ、宗教家、軍部、一部マスコミなど核開発推進の強力なロビイストがいる、という。

　「私たち少数の者が、核開発に伴う危険を多くの市民に伝えようとしても、こうしたグループによって妨害を受けているのが現実。私たちのメッセージは思うように市民に届かない」

　そもそも核問題を議題に取り上げ、話し合うこと自体、彼らは好まないという。反核の立場を鮮明にすると、ウルドゥー語の新聞などで「インドのエージェント」と、中傷報道される。

　「こうした新聞の発行部数は、せいぜい数万部で世論に大きな影響を与えているわけではない」とナイヤーさん。「でも、それを読んだ読者からの直接的な脅しが、反核メッセージを伝える側だけでなく、受け手にまで影響を及ぼしてしまうんだよ」

　ナイヤーさんは「広島、長崎の『原爆の日』の八月六日や九日は、核問題を考えるいい機会になる」と言う。ヒロシマ・デーに原爆犠牲者のめい福を祈り、核軍縮について考えるのは、人類全体の問題。人道的な立場から訴えやすくなる、との理由からだ。

　識字率の低いパキスタンでは、新聞よりもテレビが最も効果的なメッセージの伝達手段となる。被爆五十周年の一九九五年八月六日、ナイヤーさんらの働き掛けで、一つのテレビ局がインドの反核グループ製作のドキュメント映画「インドの核」を放映した。

　「その映画は、インドの核開発に反対していたので放映された。でも、映像には被爆直後の広島の惨状などが盛り込まれており、初めて原爆被害のすさまじさに接した視聴者の反響は大きかった」と、ナイヤーさんは振り返る。

　昨年も８月６日に向け、テレビ局に掛け合った。「やりましょう」との返答は得たが、実行には移されなかった。テレビ局が政府の統制下にあるだけに、壁は厚い。

　数年来、反核の声を上げ続けるナイヤーさんと、同僚の物理学教授で、このシリーズ第五部で紹介したパベーズ・フッドボーイさん (46)は、昨年夏、副学長（日本では実質的な学長に当たる）から手紙をそれぞれ受け取った。

　「政府はあなたの安全保障に対する考えに不快感を抱いている。今後、安全保障や核問題について学外で発言しないように」と。

　明らかな脅しだった。二人は「私たちはパキスタンの国家利益に反することは一切言っていない。発言してきたことは、国家利益にかなったものであり、今後も自分たちの見解を表明するあらゆる権利を有する」と、副学長に返答した。

　パキスタン憲法には「表現の自由」が保障されている。だが、現実には制約があるのも事実。この国で反核の声を上げるには、勇気と信念が必要である。