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　中国新聞社は、１６０カ国・地域の６４３５都市が加盟する平和首長会議（会長・松井一実広島市長）の協力を得て、被爆地広島への連帯の思いや核兵器廃絶・世界平和を願う気持ちを込めたメッセージを寄せるよう呼び掛けている。来年の被爆７０年に向け国内外で核兵器廃絶の機運をさらに高めていくのが狙い。

　第１弾として長野県松本市で１１月にあった国内加盟都市会議に出席した首長らに依頼。賛同した３３人のメッセージをまず紹介する。届いたメッセージは順次、紙面に掲載する。ヒロシマ平和メディアセンターのウェブサイトにも載せ、多言語での世界発信を目指す。

　平和首長会議の小溝泰義事務総長は「住民を守る責任感から広島・長崎の願いを世界に発信し続けている。今後も加盟都市と共に国際世論の大きな潮流を高め、核廃絶を実現したい」と話している。

平和首長会議　加盟都市からの平和メッセージ

（２０１４年１２月１８日朝刊掲載）